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生殖内分泌科Reproductive endocrinology

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 がん生殖医療外来

今後、化学療法や放射線治療、手術療法を予定されている場合、薬剤の種類、投与期間、年齢にもよりますが、生殖毒性を持つ化学療法や放射線治療などにより、治療後における妊娠の可能性が低下、あるいは消失することが知られています。 これを予防するには、化学療法や放射線治療前に卵巣組織、あるいは体内で発育した未授精卵子を体外に取り出し、凍結保存をしておく方法があります。原疾患の回復後、婚姻された場合に、凍結保存された卵巣組織を融解、自家移植、あるいは未授精卵子を融解、顕微授精して子宮に胚移植することにより妊娠できる可能性があります。

化学療法による卵巣毒性
高リスク 中リスク 低リスク リスク不明
アルキル化剤
  • Cyclpphospamide
  • Melphalan
  • Dacarbaine
  • Ifosfamide
  • Nitrosoureas
  • Busalfan
  • Procarbazine
  • Doxorubicin
- -
抗がん性抗生物質 - -
  • Actinomycin D
  • Mitomycin C
Bleomycin
プラチナ製剤 - Cisplatin
  • Methotrexate
  • Fluorouracil
  • Carboplatin
  • Tegaful
  • Cytarebine
  • Gemcitabine
  • Hydroxycarbamide
植物由来 - Etoposide Vincristine
  • Taxanes
  • Irinotecan
  • Vinorelbine
分子標的薬 - - -
  • Imatinib
  • Erlotinib
  • Gefitinib
  • Rituximab
  • Transtuzumab
  • Cetuximab
化学療法により早発閉経となるリスク
高リスク(>80%) 中リスク(20~80%) 低リスク(<20%)
CMF/CEF/CAF療法 6周期
(40歳以上)
  • CMF/CEF/CAF療法 6周期
    (30~39歳)
  • AC療法 4周期
    (40歳以上)
  • CMF/CEF/CAF療法 6周期
    (30歳未満)
  • AC療法 4周期
    (40歳以上)
  • CHOP療法 4~6周期
  • ABVD療法

 がん生殖医療外来の受診予約、お問い合わせについて

お問合せ先 受付日(曜日) 受付時間
婦人科外来
直通電話:011-231-2319 
月曜日、火曜日、水曜日、金曜日 15時00分~16時00分
木曜日 14時00分~16時00分

受診時には、原疾患担当医に原疾患の状態、予後など、妊孕性温存療法を行う事が原疾患治療に影響を及ぼさないと判断されるものであることを記載していただいた紹介状を持参していただくことが必要です。 卵巣組織、および未授精卵子の凍結保存に関する診察料は全て自費診療となります。 詳細についてはお問い合わせください。

 医学的適応による未受精卵子の採取・凍結・保存

卵子採取・凍結保存
原疾患の状態、予後など、胚移植を行うことが原疾患治療に影響を及ぼさないと判断 されるものであると原疾患の治療医から文書により許可が下りれば、経膣超音波ガイドを用い、成熟卵胞に膣壁から注射針を穿刺し、未授精卵子を吸引し、-196℃の液体窒素中に保存されます。 凍結保存した未授精卵子は、ほぼ半永久的に保存することが可能ですが、日本産婦人科学会の会告に従い、保存期間は被実施者の生殖年齢を超えない期間に限定され、被実施者から破棄の意思が表明されるか、亡くなられた場合には破棄します。 また、受精卵(胚)として凍結保存した後の凍結保存は被実施者夫婦の婚姻の継続期間に限定されます。
顕微授精・胚移植
原疾患治療を行う主治医が胚移植可能であると判断する場合には、婚姻後に未授精卵子を融解、顕微授精を行い、胚移植します。胚移植実施にあたり、原疾患の状態、予後など、胚移植を行うことが原疾患治療に影響を及ぼさないと判断されるものであることを把握するため、必ず原疾患の治療医から文書により了解を得ることが必要です。
妊娠率
現在の卵子凍結により温存した卵子での妊娠成績は卵子あたり8%前後と報告されています。
費用
未授精卵子の凍結保存に関する診察料、検査費用、薬剤費、治療費は全て自費診療となります。また、その後の顕微授精費、凍結胚移植費用も全て自費診療となります。 詳細についてはお問い合わせください。
安全性
卵胞は基底膜で隔てられているため腫瘍細胞が浸潤しにくい性質をもつことや、未受精卵子凍結保存法では最終的に卵子のみを利用することから腫瘍細胞混入のリスクはきわめて低いと思われます。 未授精卵子凍結について、2012年にアメリカ生殖医学会は凍結融解卵子由来で生まれた児に染色体異常、先天異常、および発育障害のリスクが増大することはないと結論していますが、原疾患を有する患者さんからの卵子採取、胚移植、ならびに児の予後に関しては十分な知見が得られておらず、長期予後など現在も追跡調査が行なわれています。

 医学的適応による卵巣組織の採取・凍結・保存

卵巣組織採取
原疾患の状態、予後など、胚移植を行うことが原疾患治療に影響を及ぼさないと判断 されるものであると原疾患の治療医から文書により許可が下りれば、腹腔鏡手術で左右2つある卵巣の片方を摘出します。
卵巣組織凍結保存
卵巣組織は凍結できるように1cm角に細切すると1つの卵巣から約10片の凍結用組織が採取できます。摘出した卵巣は組織の一部を用いて、病理検査で原疾患の転移の有無について調べます。 摘出した卵巣ともう1つの体内に温存した卵巣から直接未成熟卵子を採卵する場合もあります。採取した卵巣組織や未成熟卵子は、-196℃の液体窒素中に保存されます。 凍結保存した卵巣組織は、ほぼ半永久的に保存することが可能ですが、日本産婦人科学会の会告に従い、保存期間は被実施者の生殖年齢を超えない期間に限定され、被実施者から破棄の意思が表明されるか、亡くなられた場合には破棄します。
卵巣組織移植
原疾患の治療医から文書により許可が下りれば再度腹腔鏡手術を行い、残存している卵巣に凍結してある卵巣を融解、移植し、卵巣機能を回復できる可能性があります。 卵巣機能は1回の移植で約2年間保持可能といわれていますが、回復しないこともあります。移植が不成功の場合や卵巣機能が低下した場合には、再度移植可能です。
妊娠率
妊娠率は卵巣組織移植例が少なく、十分に検証されていません。2013年2月の時点で卵巣組織凍結・融解移植後に24例の生児獲得と4例の妊娠継続例が報告されています。
費用
卵巣組織の採取・凍結保存に関する診察料、検査費用、薬剤費、治療費は全て自費診療となります。詳細についてはお問い合わせください。
安全性
卵巣組織凍結・融解移植の歴史は浅く、出産例が少ないため出生児の長期予後に関しては十分に検証できていないのが現状です。 また、凍結卵巣を移植する際には卵巣組織中の微小残存がん病巣(MRD:Minimal residual disease)が問題となることから、適応疾患をより慎重に選択すべきと考えられます。卵巣組織に微小ながん細胞が転移していた場合、卵巣組織を移植する際に悪性腫瘍を体内に再移入させてしまう危険性があります。
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